日曜昼の号をお届けします。米国市場は19日（金）がジューンティーンスの祝日で休場、週末も取引はなく、東京・欧州市場も休みのため、新たに生じた純粋な「市場材料」は限られます。一方、週末を通じて中東情勢が大きく動きました。早朝号で「頓挫」とお伝えした米イランの実務協議は、レバノンでのイスラエルとヒズボラの停戦が再確認されたことを受けて流れが反転し、ヴァンス副大統領がスイスへ向かう運びとなっています。ただしホルムズ海峡の管理権を巡る米イランの主張は依然対立しており、原油の地合いを左右する火種は残ったままです。本号はこの中東の最新局面を中心に、休場明けの最大の焦点である米PCE（個人消費支出）デフレーターの見どころを加えた3本に絞ってお伝えします。市場を貫くテーマは引き続き、ウォーシュ新FRB（連邦準備理事会）議長のタカ派姿勢を背景としたドル高・米金利上昇です。
早朝号で「中止」とお伝えした米イランの実務協議は、週末に流れが反転しました。協議決裂の引き金となっていたレバノン情勢について、19日に米国・カタール・イランの仲介でイスラエルとヒズボラの停戦が改めて確認され、これを受けてヴァンス副大統領が20日（土）に米軍基地を発ち、スイスへ向かいました。現地ではウィットコフ特使やクシュナー氏が合流し、核問題とレバノン停戦の双方で「前進を見込む」としています。本日21日にもスイスで協議が再開される見通しです。もっとも停戦はなお脆く、イスラエル国防軍はヒズボラが土曜夜にかけて50発超のロケット弾を撃ち込み、過去48時間で兵士5人が死亡したと主張しており、合意の定着には不透明感が残ります。中東和平が60日の交渉期限内に実を結ぶかは依然見通せず、供給不安の後退で値を下げてきた原油には、地政学リスクが再燃するか否かの綱引きが続きます。
中東和平の最大の焦点である要衝ホルムズ海峡を巡って、米国とイランの主張が真っ向から対立しています。イラン革命防衛隊（IRGC）は、覚書（MOU）第1条への米国の違反やイスラエルとヒズボラの交戦を理由に同海峡の「封鎖」を宣言し、通航する船舶に保険加入を義務づけると表明しました。これに対し米中央軍（CENTCOM）は「イランは海峡を支配していない。通航は続いており、米軍が監視している」と反論しています。ヴァンス副大統領も「イラン側は2晩連続で海峡の船舶を攻撃しなかった」と述べ、一定の落ち着きを示唆しました。こうした綱引きを受け、原油は供給不安の後退と地政学リスクの再燃が交錯する展開です。19日の北海ブレントは前日比0.9%高の1バレル80.57ドルで引け、米WTIも一時1.23%高の77.54ドル近辺で推移しましたが、週間ではいずれも約8.5%安と、5月以降の中東緊迫局面で積み上げた上昇分の大半を吐き出しました。休場明けの市場が、海峡を巡る不協和音をどこまで織り込むかが注目されます。
ジューンティーンス連休明けの一週間で、世界の市場が最も注視するのが25日（木）に公表される5月の米PCE（個人消費支出）デフレーターです。FRBが最も重視する物価指標であり、市場の関心はエネルギー高がインフレ全体をどこまで押し上げたかに集まっています。ウェルズ・ファーゴのエコノミストは、エネルギー関連コストの上昇により総合PCEが前月比0.5%上昇し、前年同月比は4月の3.8%から4.1%へ加速すると予想しています。仮にこの水準で高止まりが確認されれば、年内利上げに前のめりなウォーシュ議長下のFRBを巡る思惑から、ドル高・米金利上昇に一段と拍車がかかりかねません。週内には23日（火）に物流大手フェデックス、24日（水）に半導体大手マイクロン・テクノロジーの決算も控え、それぞれ世界の貿易量とAI・半導体需要を映す指標として注目されます。なお暗号資産は週末も軟調で、ビットコインは20日に1枚=6万3,600ドル前後と、6月上旬の7万1,000ドル超から水準を切り下げたままです。タカ派FRBに伴うドル高・米金利上昇が、利息を生まないリスク資産の重しとなり続けています。